以前の「普通」へ戻る

CEO の Sandeep Mathrani が、オフィス勤務に戻ることがどのように人間にとって必要なつながりを生みだすかについてお話しします

Pfizer(ファイザー) と Moderna(モデルナ) がコロナウイルスワクチンの非常に高い有効率を報告した直後、これですぐに以前のような生活、つまりオフィス勤務に戻ることができるに違いないという前向きな考えから、株価が急騰しました。今週、世界中および米国でワクチンの第一陣の投与が開始され、これでトンネルの終わりに光が見え始めました。 

この 8 か月で、人々がいかに対面でのやりとりを必要としているかがわかりました。この春、開始された当初は人々は前向きにソーシャルディスタンスに協力していましたが、秋になってコロナ禍に疲れてくるとさまざまな人がバー、パーティー、家族の集まり、スポーツイベントなどの危険な集まりに参加し、これが今日の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の症例増加につながってしまいました。

ワクチン接種済みの人口が増えるにつれ、今後の課題として「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)との闘いを止めることなく、人類が必要とするものを与えることのできるソリューションにはどのようなものがあるか」ということについて考えていかなくてはなりません。

私は、労働者に安全にオフィス勤務に戻る柔軟性を与えることがソリューションになると考えます。

これまでに、安全にオフィス勤務に戻る方法があるということがわかってきました。Nature 誌の調査では、感染原因の 80% を占めるのは「レストラン、スポーツジム、喫茶店、ホテル」など、限られた場所であると報告されています。この「感染原因となった場所」にオフィススペースは含まれていません。 

さらに差し迫った状況を表すデータとしては、次のようなものがあります。感染流行後もフルタイムで在宅勤務を希望する人はわずか 12% であり、ほとんどの労働者が週に 3 日以上はオフィスで仕事をしたいと考えています。

第二波のロックダウンに先立ち、WeWork は 10 月に、新型コロナウイルスの感染拡大が原因で長い間自宅勤務をしたあとにオフィススペースでの勤務に戻った世界中の労働者(専門職)を対象にブラインド調査を実施しました。この調査では、週に 1〜5 日オフィス勤務に戻った人の仕事への意欲が 40% 向上したことがわかりました。

ビジネスリーダーにとり、たとえ週に 1、2 日であっても従業員にオフィス勤務ができる柔軟性を与えることで、フルタイムのリモートワークが与える悪影響を削減できる可能性があります。最も懸念されるのは、従業員のメンタルヘルスが悪化していることです。Oracle と Workplace Intelligence が行った最近のグローバル調査では、対象となった従業員、マネージャー、人事リーダー、経営幹部 12,000 人以上のうち 78% が、コロナ禍がメンタルヘルスに悪影響を及ぼしていると答えています。

レストランなど屋内で食事できるスペースが閉鎖され、社交的イベントが制限されている今、管理されている環境とはいえ、オフィスでの社交が私たちの求める他者とのつながりという利益をもたらしてくれる可能性が大いにあります。

ペンシルベニア大学ウォートン校の教授である Peter Cappelli 博士は次のように話しています。「休憩時間中の雑談は、オフィスでの業務時間と同じくらい重要です。従業員同士の結びつきを強化し、維持してくれるからです。不定期に行われるビデオチャットではこの結びつきを維持するのは困難です。」

従業員のほとんどがワクチン接種済みという状態のワークスペースを実現するにはあと数か月はかかりそうですが、今、その時のための計画を立てておく必要があります。職場自体に違いはあれど、すべてのビジネスリーダーは安全を最優先し、ソーシャルディスタンスを奨励し、柔軟な勤務形態を提供できるオフィススペース作りに焦点を合わせなくてはいけません。

先を見据え、柔軟に、安全に考える必要があります。従業員をオフィス勤務に戻すことにより、今や遠い昔のことのように感じる数か月前の日常の感覚を、もう一度取り戻せるかもしれません。

Sandeep Mathrani は、WeWork の CEO です。

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